{
  "schema_version": 1,
  "slug": "campbell-yogo-2006-efficient-predictability-tests",
  "title": "Efficient tests of stock return predictability",
  "title_ja": "持続する評価倍率の予測力は、通常のt検定では判定しにくい",
  "authors": [
    "John Y. Campbell",
    "Motohiro Yogo"
  ],
  "published_year": 2006,
  "venue": "Journal of Financial Economics",
  "identifiers": {
    "doi": "10.1016/j.jfineco.2005.05.008",
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      "url": "https://doi.org/10.1016/j.jfineco.2005.05.008",
      "label": "出版社ページ（DOI。Journal of Financial Economics 81巻1号 27-60頁）"
    },
    {
      "kind": "repository",
      "url": "https://www.bauer.uh.edu/rsusmel/phd/Campbell-Yogo_2006_JFE.pdf",
      "label": "掲載誌体裁の著者配布PDF（University of Houston講義資料）"
    },
    {
      "kind": "working_paper",
      "url": "https://repository.upenn.edu/handle/20.500.14332/34484",
      "label": "ペンシルベニア大学リポジトリ（2005年9月草稿）"
    }
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  "source": {
    "provider": "publisher",
    "metadata_license": "other",
    "text_reuse": "none",
    "accessed_at": "2026-08-13"
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  "categories": [
    "statistical_method",
    "factor_investing"
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  "methods": [
    "regression"
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      "US"
    ],
    "period": {
      "start": "1926",
      "end": "2002"
    },
    "universe": "CRSPのNYSE/AMEX時価加重指数の超過リターンと対数配当株価比、S&P500の平滑化（過去10年）利益株価比。年次・四半期・月次。期間は抄録に無く、到達全文の導入と第4節の1926–2002年を代用した。金利変数（短期金利・長短スプレッド）は1952–2002年の副標本。年次S&P500は1871–2002年の系列も用いる。",
    "frequency": "monthly"
  },
  "findings": [
    {
      "label": "通常のt検定の適用範囲",
      "effect": "配当株価比と平滑化した利益株価比では、通常のt検定による推論が成立しないと判定した。短期金利と長短スプレッドでは通常のt検定が使えると判定した。",
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      "unit": null,
      "basis": "not_reported",
      "note_ja": "抄録の定性結果。持続性と撹乱相関が高いときの過大棄却が理由。効果量は収録していない。"
    },
    {
      "label": "評価倍率の予測可能性",
      "effect": "提案した検定では、平滑化した利益株価比は年次・四半期・月次で予測を支持し、配当株価比は年次では支持、四半期と月次では帰無を棄却できなかった。",
      "value": null,
      "unit": null,
      "basis": "not_reported",
      "note_ja": "頻度別の分かれは到達全文の導入と第4.3節。抄録は予測の証拠があると述べるが頻度は書いていない。"
    },
    {
      "label": "金利変数の予測可能性",
      "effect": "短期金利と長短スプレッドでも予測の証拠があり、これらでは通常のt検定による推論が使えると報告した。",
      "value": null,
      "unit": null,
      "basis": "not_reported",
      "note_ja": "抄録の定性結果。本文は1952–2002年の副標本。数値の効果量は抄録に無い。"
    },
    {
      "label": "従来の片側t検定の有限標本棄却率",
      "effect": "名目5%の片側t検定が、持続性が高く撹乱相関が大きいときに実際に棄却する割合",
      "value": 27.2,
      "unit": "%（観測数250、ρ=0.992、δ=-0.95）",
      "basis": "not_reported",
      "note_ja": "到達全文第3.6節・表3のモンテカルロ。市場リターンの効果量ではなく、検定のサイズ歪みの一例。"
    }
  ],
  "replication": {
    "status": "not_assessed",
    "evidence": [
      {
        "kind": "internal",
        "slug": "hou-xue-zhang-2020-replicating-anomalies",
        "relation": "field_context",
        "independent": true,
        "outcome": "context_only",
        "note": "既報アノマリーの横断再現であり、本論文の予測検定の追試ではない。分野の文脈参照に留める。"
      }
    ],
    "note_ja": "持続性に頑健な予測検定の独立標本での再現は、本レコードでは評価していない。"
  },
  "japan_applicability": {
    "status": "not_assessed",
    "note": "標本は米国指数の時系列であり、日本市場の評価倍率や指数PERへの適用は本レコードでは評価していない。"
  },
  "caveats": [
    "single_market",
    "jp_untested",
    "in_sample_only",
    "pre_transaction_cost"
  ],
  "summary_ja": {
    "body": "予測変数が強く持続し、その撹乱がリターンと強く相関すると、通常のt検定は予測無しの帰無を棄却しすぎることがある。配当株価比と平滑化した利益株価比について事前検定と頑健な検定を提案し、米国指数の時系列で将来リターンの予測可能性を調べた研究である。指数PERが今高いか安いかという同時点の相関ではなく、評価倍率の一期前の値がその後のリターンを予測するかという時系列の検定である。抄録は、評価倍率では通常のt検定が使えない一方、提案した検定では予測の証拠があり、短期金利と長短スプレッドでは通常のt検定も使えると述べている。",
    "derivation": "original_summary",
    "reviewed_by": "operator",
    "reviewed_at": "2026-08-13"
  },
  "explainer_ja": {
    "one_liner": "配当株価比や平滑化利益株価比が将来リターンを予測するかは、指数PERの同時点の高低とは別の問いであり、持続性に頑健な検定で調べた研究です。",
    "question": "配当株価比や平滑化した利益株価比は、指数全体のPERが今高いか安いかという同時点の関係ではなく、過去の評価倍率がその後のリターンを予測するかを問う変数です。予測変数が強く持続し、その撹乱がリターンと強く相関するとき、通常のt検定は帰無仮説を棄却しすぎることがあります。この歪みを補正した検定では、予測可能性はどう判定されるのでしょうか。",
    "method": "米国の年次・四半期・月次で、将来の超過リターンを一期前の予測変数へ回帰します。対象はCRSPのNYSE/AMEX時価加重指数と、平滑化利益株価比に用いるS&P500です。期間は抄録に無く、到達全文の導入と第4節の1926–2002年を代用しました。予測変数の最大自己回帰根の信頼区間で通常のt検定が使えるかを事前検定し、使えない場合はBonferroniのQ検定で予測係数を判定します。",
    "result": "抄録では、通常のt検定は配当株価比と平滑化した利益株価比では使えないが、提案した検定では予測の証拠があると述べています。到達全文では、1926–2002年で平滑化した利益株価比は年次・四半期・月次のいずれでも予測を支持し、配当株価比は年次では支持、四半期と月次では帰無を棄却できないと報告しています。短期金利と長短スプレッドでは通常のt検定が使え、予測の証拠もあると抄録は述べています。",
    "interpretation": "観測しているのは評価倍率の時系列予測回帰であり、ある時点の指数PERが高いから株価が同時に高い・安いといった同時点相関ではありません。予測可能性は変数と頻度で分かれ、費用を差し引いた売買成績や日本市場の指数は検証していません。1952年以降では配当株価比の判定が、自己回帰根を1以下と置くかどうかに依存すると本文は述べています。",
    "glossary": [
      {
        "term": "持続性",
        "note": "予測変数が過去の値に強く依存し、ゆっくりしか戻らない性質。"
      },
      {
        "term": "予測回帰",
        "note": "将来リターンを一期前の変数へ回帰し、予測係数を検定する式。"
      },
      {
        "term": "サイズ歪み",
        "note": "名目の有意水準と、実際の棄却率がずれること。"
      },
      {
        "term": "平滑化利益株価比",
        "note": "過去10年の利益の移動平均を、その時点の株価で割った倍率。"
      }
    ]
  },
  "source_verification": {
    "level": "fulltext",
    "checked_url": "https://www.bauer.uh.edu/rsusmel/phd/Campbell-Yogo_2006_JFE.pdf",
    "checked_date": "2026-08-13"
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  "updated_at": "2026-08-13",
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  "diagram_ja": {
    "type": "mechanism",
    "evidence_mode": "direction_only",
    "headline": "持続する評価倍率では、通常のt検定を先に疑う",
    "caption": "配当株価比と平滑化利益株価比は持続性が高く、通常のt検定は使えないと事前検定で判定し、頑健なQ検定で予測回帰を調べた構成です。",
    "mechanism": {
      "steps": [
        {
          "label": "予測回帰を置く",
          "note": "一期前の評価倍率や金利変数で、翌期の超過リターンを回帰する。"
        },
        {
          "label": "持続性と相関を測る",
          "note": "予測変数の自己回帰根と、撹乱がリターンとどれだけ相関するかを測る。"
        },
        {
          "label": "通常のt検定を事前検定",
          "note": "評価倍率では通常のt検定が過大棄却になると判定する。"
        },
        {
          "label": "頑健なQ検定で判定する",
          "note": "BonferroniのQ検定で予測係数の信頼区間を作る。"
        },
        {
          "label": "変数と頻度で結果が分かれる",
          "note": "利益株価比は各頻度で予測を支持し、配当株価比は年次に限る。"
        }
      ]
    },
    "profit_distance": {
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        "note": "米国指数の予測回帰で、棄却の有無が変数と頻度ごとに報告されている。"
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        "note": "取引費用を差し引いた後の成績は検証していない。"
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        "note": "独立標本での追試は本レコードでは評価していない。"
      },
      "japan": {
        "status": "not_tested",
        "note": "日本市場の評価倍率や指数は検証していない。"
      }
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  "lint_waivers": [],
  "disclaimer_ja": "一般的な研究紹介であり、売買推奨・投資助言ではありません。"
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