{
  "schema_version": 1,
  "slug": "pfau-2010-international-withdrawal-rates",
  "title": "An International Perspective on Safe Withdrawal Rates: The Demise of the 4 Percent Rule?",
  "title_ja": "米国発の『4%ルール』は先進17カ国の長期データでも安全と言えるかを検証した研究",
  "authors": [
    "Wade D. Pfau"
  ],
  "published_year": 2010,
  "venue": "Journal of Financial Planning",
  "identifiers": {
    "doi": null,
    "arxiv": null,
    "jstage": null,
    "ssrn": null
  },
  "versions": [
    {
      "kind": "publisher",
      "url": "https://www.financialplanningassociation.org/sites/default/files/2021-10/DEC10%20JFP%20Pfau%20PDF.pdf",
      "label": "出版社(Financial Planning Association機関誌)公式サイト掲載PDF全文（実務誌のためDOI未登録）"
    }
  ],
  "source": {
    "provider": "publisher",
    "metadata_license": "other",
    "text_reuse": "none",
    "accessed_at": "2026-08-22"
  },
  "categories": [
    "retirement_finance"
  ],
  "methods": [
    "simulation"
  ],
  "sample": {
    "markets": [
      "GLOBAL"
    ],
    "period": {
      "start": "1900",
      "end": "2008"
    },
    "universe": "先進17カ国（米国・カナダ・英国・オーストラリア・南アフリカ・日本と欧州10カ国）の株式・債券・短期金融資産・物価指数（DMSデータ）。1900〜1979年に退職したと想定した17カ国×80年=1,360通りの退職シナリオ",
    "frequency": "annual"
  },
  "findings": [
    {
      "label": "17カ国中4%超はわずか4カ国",
      "effect": "完全予見の資産配分選択という有利な仮定のもとでも、SAFEMAX（30年間資金が尽きなかった最大引き出し率）が4%を超えたのはカナダ・スウェーデン・デンマーク・米国の4カ国のみだった",
      "value": 4,
      "unit": "カ国（分母17カ国）",
      "basis": "gross",
      "note_ja": "手数料控除前・完全予見という有利な仮定のもとでの結果。株式・債券・短期金融資産を組み合わせた固定配分をとる。"
    },
    {
      "label": "米国のSAFEMAX",
      "effect": "米国の30年維持可能引き出し率(SAFEMAX)は4.02%（1969年退職者のケース）で、17カ国中4位だった",
      "value": 4.02,
      "unit": "%（実質、税・手数料控除前）",
      "basis": "gross",
      "note_ja": "完全予見の資産配分選択という有利な仮定のもとでの数値。"
    },
    {
      "label": "日本のSAFEMAX",
      "effect": "日本の30年維持可能引き出し率(SAFEMAX)は0.47%（1940年退職者のケース）で、17カ国中最低だった",
      "value": 0.47,
      "unit": "%（実質、税・手数料控除前）",
      "basis": "gross",
      "note_ja": "1940年退職者は4%引き出しでも30年のうち最短3年で資金が尽きた（4%引き出し時の失敗率37.5%）。完全予見・手数料控除前という有利な仮定のもとでの結果。"
    }
  ],
  "replication": {
    "status": "not_assessed",
    "evidence": [],
    "note_ja": "本研究はBengen(2006a)の手法を17カ国データへ拡張したものであり、独立した第三者による追試は本レコードでは評価していない。"
  },
  "japan_applicability": {
    "status": "not_supported",
    "note": "日本を含む17カ国のDMSデータ(1900〜2008年)を直接標本として使用した研究。日本のSAFEMAXは0.47%（1940年退職者、17カ国中最低）となり、米国データを基準とした4%引き出し率は日本の標本には当てはまらなかった。"
  },
  "caveats": [
    "pre_transaction_cost",
    "in_sample_only"
  ],
  "summary_ja": {
    "body": "先進17カ国・109年分（1900〜2008年）の株式・債券・物価データを用い、退職後30年間資産が尽きなかった最大の引き出し率(SAFEMAX)を国ごとに計算した研究。完全予見・手数料控除前という有利な仮定を置いてもなお、17カ国中4%を超えたのは4カ国のみで、日本は17カ国中最低の0.47%だった。米国データのみに基づく4%ルールを日本の退職者にそのまま当てはめる根拠は薄いことを示す。",
    "derivation": "original_summary",
    "reviewed_by": "operator",
    "reviewed_at": "2026-08-22"
  },
  "explainer_ja": {
    "one_liner": "先進17カ国109年分のデータで検証すると、日本を含む多くの国で米国発の『4%引き出しルール』は安全ではなかったことを示した研究です。",
    "question": "退職後にポートフォリオを取り崩しながら暮らす場合、毎年資産残高の4%を物価連動で引き出しても30年間資金が尽きないという『4%ルール』は、米国以外の国でも成り立つのか。日本を含む17カ国の長期データで確認します。",
    "method": "Dimson・Marsh・Stauntonが集めた1900年から2008年までの109年分の株式・債券・短期金融資産・物価データを17カ国について用い、1900年から1979年までの各年に退職したと仮定した延べ1,360通りの退職シナリオを再現しました。各国・各退職年について、その後30年間の引き出し率を最大化する資産配分を事後的に選べたと仮定する『完全予見』のもとで、30年間資金が尽きなかった最大の引き出し率(SAFEMAX)を計算しています。",
    "result": "完全予見という有利な仮定を置いてもなお、17カ国中SAFEMAXが4%を超えたのはカナダ・スウェーデン・デンマーク・米国の4カ国だけでした。米国は4.02%（1969年退職者）で17カ国中4位、日本は0.47%（1940年退職者）で17カ国中最低となり、4%引き出しでも30年のうち最短3年で資金が尽きる結果でした。",
    "interpretation": "手数料控除前かつ将来を見通せたという有利な仮定のもとでの計算であり、実際の投資家が得られる引き出し率はこれより低くなり得ます。世界大戦期の落ち込みが日本やドイツの低い数値に強く影響しており、同じ落ち込みが繰り返されない保証もありません。それでも、米国のデータだけに基づく4%ルールを日本の退職者へそのまま当てはめることには慎重であるべきだと示唆します。",
    "glossary": [
      {
        "term": "SAFEMAX",
        "note": "退職後30年間、物価調整した引き出しを続けても資金が尽きなかった最大の引き出し率。"
      },
      {
        "term": "完全予見の仮定",
        "note": "退職後30年間の運用成績を事前に知っていたかのように資産配分を選べるという、現実には不可能な有利な仮定。"
      },
      {
        "term": "DMSデータ",
        "note": "Dimson・Marsh・Stauntonが集めた17カ国の1900年以降の株式・債券・物価の長期データ。"
      }
    ]
  },
  "source_verification": {
    "level": "fulltext",
    "checked_url": "https://www.financialplanningassociation.org/sites/default/files/2021-10/DEC10%20JFP%20Pfau%20PDF.pdf",
    "checked_date": "2026-08-22"
  },
  "updated_at": "2026-08-22",
  "aliases": [],
  "diagram_ja": {
    "type": "group_comparison",
    "evidence_mode": "quantified",
    "headline": "同じ手法でも国で分かれた安全な引き出し率",
    "caption": "完全予見・手数料控除前という同一の仮定でも、米国のSAFEMAXは4.02%、日本は0.47%と大きく異なった。",
    "group_comparison": {
      "basis": "完全予見・手数料控除前のSAFEMAX基準で計算した30年維持可能引き出し率の国別比較",
      "left": {
        "label": "米国",
        "outcome": "SAFEMAX 4.02%（1969年退職、17カ国中4位）"
      },
      "right": {
        "label": "日本",
        "outcome": "SAFEMAX 0.47%（1940年退職、17カ国中最低）"
      },
      "difference": {
        "label": "同じ手法でも国によって安全な引き出し率は大きく異なった"
      }
    },
    "profit_distance": {
      "observed": {
        "status": "supported",
        "note": "17カ国のDMSデータで各国のSAFEMAXを直接計算した。"
      },
      "costs": {
        "status": "not_tested",
        "note": "運用管理費用は意図的に控除しておらず、控除後の引き出し率は未検証。"
      },
      "replication": {
        "status": "not_tested",
        "note": "独立した第三者による追試は本レコードでは評価していない。"
      },
      "japan": {
        "status": "supported",
        "note": "日本を標本に含み、SAFEMAXが17カ国中最低の0.47%だったと直接観測した。"
      }
    }
  },
  "lint_waivers": [],
  "disclaimer_ja": "一般的な研究紹介であり、売買推奨・投資助言ではありません。"
}