直近では2026-02-04〜2026-07-02に注意喚起が実施されていました。

上段が日経225終値、中段が1570貸株残金額と1357純資産総額、下段が日経225の日次リターンと1570貸株残(株数)の変化・1357純設定率との60営業日ローリング順位相関を示す3段チャート

2026-08-21 時点の観測値

基準日現在過去ピークピーク日
1570 制度信用売り2026-08-212.1億円713.5億円2023-05-22
1357 Wインバース現物2026-08-20718.5億円・26.3百万口37.0百万口2026-06-24

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なぜ器が分かれるのか

1570の制度信用売りは、融資担保を原資とする日証金の貸株調達に依存し、注意喚起、貸株超過の解消、逆日歩によって制約されることがあります。1357の現物買いは、この貸株調達の制約を受けません。2026年2月〜7月の注意喚起期間には1570の貸株承認が融資残で頭打ちになる日が繰り返し発生し、6月16日〜24日の6営業日には1357が960万口(35%)純設定され、口数は3,700万口の期間最大となりました。これは器の移動と整合する観測ですが、同じ投資主体が移したことまでは識別できません。

数字の読み方

  • 1570金額 = 貸株残×貸借値段、1357金額 = 純資産総額。どちらも日経2倍型のため、金額×2が日経平均換算のショート概算です。
  • 下段は、日経の日次リターンと1570貸株残株数の変化・1357純設定率について、直近60営業日の動きの順位相関を示します。金額由来の見せかけを避けるため数量だけを使い、欠測日は補完しません。
  • 相関は同じ期間に一緒に動いた程度の記述であり、因果関係・予測・売買シグナルを示しません。
  • 1357の口数増減はAP経由の設定・解約ネットフローで、売買主体は識別できません。
  • 2024年12月18日の受益権併合は、野村アセットマネジメントの提供データで調整済みです。

限界

1357の口数増減はAP経由の設定・解約によるネットフローで、投資主体の同一性は識別できません。2024年12月18日の受益権併合は提供元が口数・基準価額・設定/解約口数を調整済みです。過去比較であり売買シグナルではありません。

過去比較であり、売買シグナルではありません。

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