@_map_universe_利益確定を急ぎ損失を抱える傾向は誰に強いか
The Reach of the Disposition Effect: Large Sample Evidence Across Investor Classes
Philip Brown、Nick Chappel、Raymond da Silva Rosa、Terry S. Walter（2006）『International Review of Finance』
ひとことで言うと
豪州の株主名簿を使い、含み益を売り含み損を保有しやすい処分効果が投資家層や保有期間でどう違うか調べた研究です。
図で読む：この研究は何を比べたか
含み益株と含み損株で、売りやすさを比べる
含み益の株
相対的に売られやすい
取得価格に対する損益
含み損の株
相対的に持ち続けられやすい
処分効果の強さを投資家層別に比較
利益への距離
- 観測された差
-
確認された
実際の売買記録で行動差を確認。
- 取引費用
-
支持されない
利益を生む戦略の検証ではない。
- 再現性
-
未確認
独立再現は未評価。
- 日本市場
-
未確認
日本の投資家は未検証。
研究で観測された差は、そのまま得られる利益ではありません。4つの関門はそれぞれ独立に読んでください。
この研究を読み解く
何を知りたかったのか
処分効果は個人だけの偏りでしょうか。投資額の大きい投資家や海外投資家にも見られるか、保有期間、税務上の損失確定、株主優待制度などで強さがどう変わるかを問います。
どうやって調べたのか
1995～2000年の豪州証券取引所について、450のIPO銘柄と38の指数銘柄の営業日ごとの株主名簿を分析します。投資家区分、投資規模、購入後の日数、6月の税損売り、株主優待の有無ごとに売却行動を比較します。
何が分かったのか
処分効果は個人・海外投資家を含む広い層に見られますが、大口投資家では弱く、購入後およそ200営業日を過ぎると検出されにくいと報告します。6月には税損を利用できる投資家で反転し、優待制度も効果を弱めました。
この結果をどう読めばよいか
すべての投資家が必ず同じ行動を取るという結果ではなく、投資規模、期間、税制で差があります。豪州の名簿データと当時の制度に基づくため、日本の口座データへ比率を移せません。観測された売却と心理の因果も区別が必要です。
- 対象市場
- その他
- 標本期間
- 1995
〜2000 - 対象銘柄群
- 豪州証券取引所のIPO・指数銘柄の株主名簿
- 観測頻度
- daily
- 再現性
- 未評価独立した追試関係は本レコードでは評価していない。
- 日本市場での有効性
- 未評価日本市場での成立は本レコードでは評価していない。
観測結果
主要な観測結果
処分効果は幅広い投資家層で観測されるが、大口投資家では弱く、購入後約200営業日以降は検出されにくいと報告した。。
効果量未掲載（not_reported）
効果量は一次資料の表定義まで再確認していないため未収録。方向と概略のみを掲載する。
効果量は原典の掲載値です。当サイトが再計算したものではなく、将来のリターンを示すものでもありません。
限界
原典の設計上、この結果をそのまま一般化できない条件です。
原典と利用条件
- 一次資料ページhttps://doi.org/10.1111/j.1468-2443.2007.00059.x