結論

米国の個人投資家・投信・機関投資家を対象とした研究では、配当と値上がり益を別勘定のように扱い、配当を元本から切り離した収入源のように扱う行動が報告されています。効果量の数値は当サイトでは未収録です。

Samuel M. HartzmarkとDavid H. Solomon(2019)は、米国株式を保有する個人投資家・投信・機関投資家の売買・保有データを調べました。その結果、多くの投資家が配当と値上がり益を別々の切り離された属性として取引し、配当の支払いに伴う株価下落を十分に認識していない行動を報告しています。

同研究では、投資家が配当をほとんど再投資せず、値上がり益とは別の安定した収入源のように扱うことも報告されています。また、処分効果などの売買パターンがトータルリターンではなく価格変化によって駆動されるとの結果も示されています。これらについて、効果量の数値は当サイトの収録根拠にはなく、方向のみを確認しています。

参照した研究

限界

対象は米国市場であり、日本の個人投資家に同じ行動がどの程度みられるかは当サイトでは未検証です。研究の再現性評価も未実施です。