@_map_universe_米国小型株の1月効果は公表後も消えなかったか
The January Effect: Still There after All These Years
Robert A. Haugen、Philippe Jorion（1996）『Financial Analysts Journal』
ひとことで言うと
1月効果は標本期間を通じて残り、1976年の再発見後も大きさの有意な低下は確認されませんでしたを示した研究です。
図で読む：この研究は何を比べたか
米国小型株の1月効果は公表後も消えなかったか
公表前の期間
小型株の1月リターン差を観測
1月効果が広く再認識された1976年の前後
公表後の期間
効果の有意な縮小は確認されない
知られた後も1月効果は消えなかった
利益への距離
- 観測された差
-
確認された
研究標本内で報告された方向です。
- 取引費用
-
未確認
売買費用を引いた利益は本レコードで未確認です。
- 再現性
-
未確認
独立した別標本での追試は未評価です。
- 日本市場
-
未確認
日本市場での成立は検証していません。
研究で観測された差は、そのまま得られる利益ではありません。4つの関門はそれぞれ独立に読んでください。
この研究を読み解く
何を知りたかったのか
市場参加者に知られれば季節的な収益差は裁定されて弱まるはずです。1976年に再発見された小型株の1月プレミアムが、その後縮小したか、長期的な消滅傾向があるかを検証します。
どうやって調べたのか
1926～1993年のNYSE銘柄を企業規模の十分位に分け、各群の月次リターンから1月プレミアムを測ります。時系列回帰で効果の大きさに低下傾向があるか、再発見前後で変化したかを調べます。
何が分かったのか
1月効果は標本期間を通じて残り、1976年の再発見後も大きさの有意な低下は確認されませんでした。消滅へ向かう有意な時間傾向もなく、既知になれば直ちに裁定されるという予想に反する結果です。
この結果をどう読めばよいか
対象は1993年までのNYSE株で、現在、他国、税制や取引制度の異なる市場まで存続を示しません。平均的な季節性が残ったことと、売買費用・税・小型株の流動性制約を引いた個別投資家の実行利益は別です。
- 対象市場
- 米国
- 標本期間
- 1926
〜1993 - 対象銘柄群
- 米国小型株を含む株式ポートフォリオ
- 観測頻度
- monthly
- 再現性
- 未評価独立した追試関係は本レコードでは評価していない。
- 日本市場での有効性
- 未評価日本市場での成立は本レコードでは評価していない。
観測結果
主要な観測結果
発見後17年を経ても小型株の年末・1月の価格規則性は有意に弱まっていないと報告した。。
効果量未掲載（not_reported）
効果量は一次資料の表定義まで再確認していないため未収録。方向と概略のみを掲載する。
効果量は原典の掲載値です。当サイトが再計算したものではなく、将来のリターンを示すものでもありません。
限界
原典の設計上、この結果をそのまま一般化できない条件です。
原典と利用条件
- 一次資料ページhttps://doi.org/10.2469/faj.v52.n1.1963