株式プレミアムは標準的な均衡モデルで説明できるか

The Equity Premium: A Puzzle

Rajnish Mehra、Edward C. Prescott（1985）『Journal of Monetary Economics』

ひとことで言うと

米国で観測された株式と安全資産の収益率差を、標準的な一般均衡モデルが同時には説明しにくいと示した研究です。

図で読む：この研究は何を比べたか

検定の絞り込み方向のみ・数値なし

株式と安全資産の収益率差をモデルは説明できるか

米国の長期収益率を一般均衡モデルの制約と照合すると、大きな食い違いが残った。図は方向だけを示し、追加的な行動プレミアムを表さない。

利益への距離

観測された差

確認された

米国の市場収益率とモデル制約の食い違いを観測した。

取引費用

未確認

個人の売買費用控除後成果は検証していない。

再現性

未確認

後続の説明や追試は本レコードで未評価。

日本市場

未確認

日本市場は対象外。

研究で観測された差は、そのまま得られる利益ではありません。4つの関門はそれぞれ独立に読んでください。

株式の平均収益が財務省短期証券より高かったという米国の長期観測は、消費と資産価格を結ぶ一般均衡モデルの妥当な条件で説明できるか。大きな株式収益と小さな安全資産収益を同時に再現できるかを問います。

1889年から1978年の米国における株式と財務省短期証券の平均収益率を、代表的個人を置く一般均衡モデルが許す範囲と照合します。モデル仕様を変えた場合や、利用した消費・収益データの測定上の問題に対して結論が保たれるかも検討します。

対象モデルが株式と財務省短期証券の平均収益率へ課す制約は、米国データによって大きく棄却されました。歴史的に大きい株式収益と小さい安全資産収益を同時に合理化するには、対象としたアロー・ドブリュー型とは異なるモデル構造が必要だと結論づけました。

これは市場に居続ける人が売買判断を減らすことで追加収益を得るかを検証した研究ではありません。株式プレミアムという市場全体の観測事実と理論上の説明困難を示す土台であり、個人の保有行動や日本株の成果へ直結させることはできません。

一般均衡モデルが株式と財務省短期証券の平均収益率へ課す制約は米国データと大きく食い違った。

効果量未掲載（not_reported）

一次資料ページの抄録が報告する方向のみを収録し、効果量は補完していない。

効果量は原典の掲載値です。当サイトが再計算したものではなく、将来のリターンを示すものでもありません。

原典の設計上、この結果をそのまま一般化できない条件です。

出版社ページ（DOI）https://doi.org/10.1016/0304-3932(85)90061-3
Arizona State University研究成果ページhttps://asu.elsevierpure.com/en/publications/the-equity-premium-a-puzzle/