結論

米国企業を対象とした研究では、自動加入は401(k)参加率を大きく高め、参加者の相当部分が初期設定にとどまりました。別のSMarT導入例では、参加率78%、平均貯蓄率は40か月で3.5%から 13.6%へ上昇しました。

Brigitte C. MadrianとDennis F. Shea(2001)は、401(k)を自動加入へ変更した米国大企業1社の従業員を調べました。自動加入によって参加率が大きく高まり、加入時点による参加率の差も縮小したと報告しています。また、自動加入後の参加者の相当部分が、会社が設定した拠出率と運用先の両方にとどまりました。台帳には具体的な参加率の効果量は収録されていません。

Richard H. ThalerとShlomo Benartzi(2004)は、昇給時に貯蓄率を自動的に引き上げるSMarT プログラムを最初に導入した米国企業を観察しました。提案を受けた従業員の参加率は78%、参加者のうち4回目の昇給まで継続した割合は80%でした。

同研究では、平均貯蓄率が導入前の3.5%から、約40か月後には13.6%へ上昇したと報告されています。ただし、台帳には対象企業の規模や追加の企業数は記載されていません。

参照した研究

限界

いずれも米国企業を対象とした観測で、日本のiDeCoや企業型DCについて同じ結果になるかは台帳では検証されていません。制度、初期設定、税制、商品構成が異なる場合への外挿はできません。