4%ルールという経験則は、日本の市場データを使った検証でも成立すると報告されていますか

Wade D. Pfau（2010）は、Bengen（1994）が示した米国由来の4%ルールを、1900〜2008年の先進17カ国データ、1900〜1979年に退職した延べ1,360通りで検証しました。完全予見が可能で、手数料を控除しないという有利な仮定でも、SAFEMAXが4%を超えたのはカナダ、スウェーデン、デンマーク、米国の4カ国だけだったと報告しています。

日本ではSAFEMAXが0.47%で、1940年退職者のケースが17カ国中最低でした。また、4%を取り崩す条件では失敗率37.5%で、最短では3年で資金が尽きたと報告されています。この研究の範囲では、米国由来の4%ルールは日本の歴史データには当てはまりませんでした。

ただし、この標本は1900年代の長期歴史データであり、日本については戦争やハイパーインフレを含む時期も対象になります。さらに完全予見・費用控除前という仮定を置いた検証です。

参照した研究

• 日本のSAFEMAXは0.47%、4%取り崩しの失敗率37.5%（最短3年）と報告 台帳のレコードを見る
• 日本と比較対象になった4%ルールの原型を米国データで報告 台帳のレコードを見る

限界

この結果を現在の日本の市場環境、金融商品、税制、手数料条件へそのまま外挿することはできません。台帳上の結果は、1900〜2008年の歴史標本における検証結果です。