結論

買い持ちと直接比較した実証は、MaesoとMartelliniの米国株研究1本です。因子調整後、5年保有で年率100ベーシスポイント超の平均上振れを報告しています。他の2本は、構成資産の複利リターンの加重平均との差を扱う理論研究です。取引費用控除後の成績と日本株での成立は未確認です。

BoothとFama(1992)は、実証標本を使わない理論研究で、一定比率ポートフォリオの複利リターンが、構成資産の複利リターンの加重平均を上回り得ると整理しました。この比較の相手は、各資産の成績を加重平均した値です。

Boucheyほか(2012)は、変動性が正で相関が1未満の資産を、流動性のある市場で一定比率へ戻すリバランス(再均衡)の概念研究を行いました。追加分を、予測や銘柄選択による期待超過リターンとは区別し、複数期間にわたる複利成長と位置づけています。

MaesoとMartellini(2020)は、S&P 500構成銘柄で買い持ちと比較しました。因子調整後も、5年の保有期間では年率100ベーシスポイントを超える平均上振れを報告しています。5年は保有期間であり、株価データの標本期間ではありません。

理論上の加重平均との差と、米国株で測った買い持ちとの差を、同じ大きさの利得としてまとめることはできません。

参照した研究

限界

日本株や1570と1321の組合せは直接検証されていません。米国株研究の標本期間と実施間隔、取引費用控除後の成績は確認できず、日本の税や信託報酬を含む手取りの比較も不足しています。