市場に居続けて売買判断を減らすことには、株式プレミアムとは別の効果があると研究で示されていますか

Samuelson & Zeckhauser (1988) は現状維持を選びやすい傾向を、Madrian & Shea (2001) は 401(k)の自動加入と初期設定に参加者がとどまりやすいことを報告しました。どちらも、株式を持ち続けた人の費用控除後収益を測った研究ではありません。

Benartzi & Thaler (1995) は、損失回避と頻繁な評価を組み合わせたシミュレーションを示しました。 Barber & Odean (2000) は米国66,465世帯で、売買が多い層ほど手数料とスプレッド控除後の年率リターンが低かったと報告しました。評価回数を減らす介入が売買と収益をどう変えたかを同じ個人で追った因果比較ではありません。

• 行動しないと現状や初期設定が続きやすいことは報告されている
• 頻繁な評価と損失回避を組み合わせた理論的説明がある
• 売買頻度と費用控除後成績の関係は米国口座で観測されている
• これらを一つの追加プレミアムとして測った研究は収録研究にない

「第二のプレミアム」は既存の学術用語ではなく、複数研究の構成要素から組み立てた仮説です。日次リセット型の日経レバには経路依存があるため、通常の株式保有と同じ命題にもなりません。

参照した研究

• 現状維持を不釣り合いに選びやすいと報告 台帳のレコードを見る
• 自動加入後も初期設定にとどまりやすいと報告 台帳のレコードを見る
• 損失回避と評価頻度を組み合わせたシミュレーション 台帳のレコードを見る
• 利益と損失で売却判断が非対称になると報告 台帳のレコードを見る
• 売買が多い層ほど費用控除後成績が低いと報告 台帳のレコードを見る
• レバレッジ型ETFの期間収益は指数経路に依存 台帳のレコードを見る

限界

構成要素を扱った研究の標本は、意思決定実験、米国の福利厚生制度、米国の証券口座、米国上場のレバレッジ型ETFです。日本市場、日本の証券口座、日経レバの保有者と非保有者を同一条件で比較した研究は含まれず、第二のプレミアム自体も直接検証されていません。